訪問看護・デイ・福祉用具との併用

訪問介護（ホームヘルプ）は、身体介護（食事・排せつ・入浴などの介助）と生活援助（掃除・洗濯・調理などの家事支援）を中心に、決められた時間にヘルパーが自宅を訪問して行うサービスです。ただし訪問介護だけでは、医療的な観察・処置（褥瘡の処置、点滴の管理など）や、日中の見守り・入浴設備が整った環境でのリハビリ、手すりや車椅子などの福祉用具までは対応しきれません。

在宅介護を続けるための訪問介護の使い方を踏まえながら無理なく在宅介護を続けるには、訪問介護を軸にしながら、必要に応じて訪問看護・通所介護（デイサービス）・福祉用具貸与などを組み合わせるのが一般的です。それぞれ役割が異なるため、「何を頼めて、何を頼めないか」を理解したうえで、ケアマネジャーと一緒にケアプラン（居宅サービス計画）に落とし込んでいくことになります。この記事では、訪問介護と他サービスをどう併用するか、その考え方を整理します。

訪問看護は、看護師などが自宅を訪問し、主治医の指示のもとで健康状態の観察・医療的な処置・服薬管理・リハビリ指導などを行うサービスです。訪問介護の生活援助や身体介護とは異なり、医療的なケアを担う点が最大の違いです。

訪問看護は原則として介護保険で利用しますが、末期がんや難病など厚生労働大臣が定める疾病等に該当する場合や、病状が急変して主治医が特別訪問看護指示書を交付した場合などは、医療保険が優先されます。介護保険・医療保険のどちらが適用されるかによって、利用できる回数や自己負担の考え方が変わるため、主治医・訪問看護ステーション・ケアマネジャーに確認しながら進める必要があります。

実務上は、身体介護は訪問介護のヘルパーが、医療的な観察や処置は訪問看護の看護師が担当し、互いに情報を共有しながら在宅生活を支える形になります。

通所介護（デイサービス）は、日帰りで施設に通い、食事・入浴・機能訓練・レクリエーションなどを受けるサービスです。訪問介護が「自宅にヘルパーが来る」サービスであるのに対し、デイサービスは「利用者が施設に出向く」サービスという点が大きく異なります。

組み合わせるメリットとしては、①自宅の浴室では難しい入浴を、設備の整った施設で安全に行える、②日中に他者と交流する機会ができ、閉じこもりや心身機能の低下を防ぎやすい、③家族の介護負担を訪問介護で減らす工夫の一つとして、家族にとっても日中の見守りから離れられる時間（レスパイト）が生まれる、といった点が挙げられます。

一方で、訪問介護とデイサービスは目的が異なるため、どちらか一方だけでは補えない部分があります。たとえば「平日の日中はデイサービスで過ごし、デイサービスがない日や夕方以降は訪問介護で食事・排せつの介助を受ける」といった組み合わせ方が、ケアプランではよく検討されます。

福祉用具貸与は、車椅子・特殊寝台（介護ベッド）・手すり・スロープ・歩行器・歩行補助つえなど、介護保険の対象となる用具をレンタルできる仕組みです。厚生労働省が定める種目が対象で、要介護度によっては原則として保険給付の対象外となる用具（車椅子や特殊寝台など、要支援1・2や要介護1の方が原則対象外になるものが含まれます）もあるため、必要な用具が保険の対象になるかは事前の確認が欠かせません。

福祉用具は、ヘルパーの介助や訪問看護のケアを「安全に・楽に」行うための土台となります。たとえば手すりを設置すれば自力での立ち上がりや移動がしやすくなり、特殊寝台があれば体位変換や着替えの介助がしやすくなります。福祉用具を導入することで、結果的に訪問介護の負担や介助のリスクを減らせる場合も少なくありません。

どの用具が必要かは、心身の状態や住環境によって異なります。福祉用具専門相談員やケアマネジャーに相談し、実際に自宅で試用したうえで選ぶのが基本です。

介護保険の在宅サービスには、要介護度ごとに1か月あたり利用できるサービス量の上限である区分支給限度基準額が定められています。訪問介護・訪問看護・通所介護・福祉用具貸与などの在宅サービスは、この限度額の枠内で組み合わせて利用する仕組みです（限度額は要介護度が上がるほど高く設定されています）。

限度額を超えてサービスを利用することも可能ですが、その場合、超えた部分は全額自己負担になります。「あれもこれも」とサービスを積み増すと、知らないうちに限度額を超えてしまうことがあるため、ケアプランを作成する段階で、ケアマネジャーが利用予定のサービスを積み上げて限度額内に収まるよう調整します。

なお、具体的な限度額（単位数）は制度改定で見直されることがあるため、本記事では数字を示しません。現在の要介護度における限度額と、ケアプラン上の利用状況は、ケアマネジャーに確認するのが確実です。

訪問介護・訪問看護・デイサービス・福祉用具貸与をどう組み合わせるかは、利用者が個別に決めるのではなく、ケアマネジャー（介護支援専門員）が本人・家族の希望や心身の状態を踏まえて作成するケアプラン（居宅サービス計画）にもとづいて決まります。

ケアプラン作成の流れとしては、①本人・家族の生活課題や希望のヒアリング、②心身の状態やこれまでの生活状況のアセスメント、③サービス事業者との調整、④ケアプランの作成・説明・同意、という手順を踏みます。「訪問介護を週3回、デイサービスを週2回、福祉用具で手すりをレンタル」といった具体的な組み合わせは、この過程で本人・家族と相談しながら決められていきます。

途中で状態が変化したり、生活上の困りごとが増えたりした場合は、ケアプランの見直し（サービス内容や回数の変更）をケアマネジャーに相談できます。一人で抱え込まず、まずは担当のケアマネジャーに現状を伝えることが、併用を無理なく進める第一歩です。組み合わせを重ねても在宅での生活が難しくなってきたと感じるときは、在宅介護の限界と入居・他サービスの検討も視野に入れながら、ケアマネジャーとともに次の選択肢を考えていくことになります。

訪問介護に他サービスを組み合わせる際は、次のような点を確認しておくと、ケアプラン作成や事業所選びがスムーズになります。

• 現在の要介護度と、区分支給限度基準額の範囲内でどこまでサービスを組み合わせられるか
• 訪問看護が必要な場合、医療保険と介護保険のどちらが適用されるか（主治医・訪問看護ステーションに確認）
• デイサービスを組み合わせる目的（入浴、リハビリ、日中の見守りなど）が明確か
• 検討している福祉用具が、現在の要介護度で保険給付の対象になるか
• 各サービス事業者間で、利用者の状態やケア内容がきちんと共有される体制になっているか

これらは、ケアマネジャーに相談しながら一つずつ整理していくことになります。あわせて、訪問介護の事業所を探す・見直す際は、介護ほうもんさーちの検索から対応地域やサービス内容を比較し、気になる事業所には直接問い合わせて確認することをおすすめします。